強み

東洋建設グループは、レジリエント企業を目指し、変化に柔軟に対応し、厳しい環境に挑戦する姿勢を強みとしています。5ヶ年の中期経営計画（2023年度～2027年度）では、“守りから攻め”への転換、“高収益モデル”への転換、“資本効率経営”への転換を柱とし、更なる進化、成長に取り組んでいます。また、DXの推進による生産性向上や働き方改革、多様な人財の獲得・育成にも注力しています。洋上風力建設事業においては、人的資本、技術開発、成長投資資金を積極的に投下し、リーディングカンパニーを目指しています。自然災害リスクに対しては、気象・海象予報の確実な把握と早めの作業中止と退避措置で被害を最小限に抑える対応や、災害時の事業継続計画（BCP）を策定し、現場及び顧客施設の被害状況の確認と復旧、国・自治体等関係機関と連携したインフラ・地域社会の迅速な復旧・復興が取れる体制を構築。感染症リスクに対しては、感染防止対策を徹底し、従来からお取引のある顧客を始めとした案件の着実な受注、優良なサプライヤーによる調達ルートの安定化に努めています。

弱み

東洋建設グループの弱みとして、建設産業全体の課題が挙げられます。原油や資材価格、労務費の高騰が続いており、これに伴うコストの上昇分を十分に価格に転嫁できていないことが業績に影響を与える懸念材料となっています。また、担い手の確保や時間外労働の上限規制への対応も重要な課題であり、業界全体で取り組む必要があります。さらに、同グループも生産年齢人口の減少や建設技能者の高齢化が進行しており、これが将来的に建設業従事者の減少を引き起こすと、経営計画の実行や業績に悪影響を及ぼす可能性があります。過重労働やハラスメントにより職員の健康被害や不利益が発生した場合、訴訟や行政処分等を受け、企業イメージの低下を招き、採用難や職員の定着率低下を引き起こすリスクもあります。加えて、自然災害や気候変動に伴う海象・気象の変化が同社の所有資産や工事に影響を与え、工事の中断や遅延を引き起こす可能性もあります。さらに、大規模な感染症拡大により、建設投資の縮小や延期、資材調達の遅延などが発生し、業績に影響を与える可能性があります。