強み

テクノアルファ株式会社の強みは、多岐にわたる事業展開と、それぞれの事業における専門性の高さにあります。 エレクトロニクス事業では、パワー半導体製造装置の販売強化が順調に進んでおり、新たなアプリケーションの引き合いが増加傾向にあります。マリン・環境機器事業では、巡視船や測量船向けのダビットに加え、欧州メーカー製舶用クレーン等の特殊甲板機器の販売強化に注力しており、これらの取り組みが順調に進んでいます。SI事業においては、主要ビジネスである国内における試験・計測システムインテグレーションビジネスに注力するとともに、エレクトロニクス事業との連携強化に注力しています。サイエンス事業においては、海外メーカー製理化学機器・ソフトウェアの販売強化に注力しており、既存商材の販売と並行して新商材の開拓を進めています。 また、顧客の要求に応じた製品の設計・製造も強みの一つです。エレクトロニクス事業では、顧客の要求仕様に合わせて設計・製造した搬送装置等を組み合わせて販売しています。さらに、本社内に接合技術センターを設置し、顧客向けデモンストレーション、試作支援、トレーニング等を提供することで、顧客のニーズにきめ細かく対応しています。

弱み

テクノアルファ株式会社の弱みとして、エレクトロニクス事業への依存度が高いことが挙げられます。設立当初からワイヤボンダーを中心としたエレクトロニクス事業の売上高が総売上高に対して高い割合を占めており、エレクトロニクス事業の販売動向が同社の業績に影響を与える可能性があります。 また、売上計上基準に検収基準を採用しているため、メーカーからの機械装置の納品の遅れや、顧客の受入検査の遅れ等によっては、契約上予定されていた期間内に検収を受けることができず、業績に影響を与える可能性があります。特に、決算月に大きな案件が計画どおりに検収を受けることができなくなるような事態が発生した場合には、売上高及びそれに対応する売上原価の計上時期が翌連結会計年度となることにより、同社の業績に影響を与える可能性があります。 さらに、会社組織が小規模であるため、事業が急速に拡大した場合において、人員・体制など適切かつ十分な組織対応ができなかったときには事業遂行及び拡大に制約が生じ、業績に影響を与える可能性があります。