強み

東ソーグループは、化学を基盤とした独自の技術を強みとし、事業を通じて社会の持続可能な発展に貢献することを目指しています。具体的には、以下の4つの事業セグメントを中心に多角的な事業展開を行っています。 石油化学事業では、エチレンやプロピレンなどのオレフィン製品、ポリエチレン、機能性ポリマーなどの製造・販売を行っています。クロル・アルカリ事業では、苛性ソーダ、塩化ビニルモノマー、塩化ビニル樹脂、無機・有機化学品、セメント、ウレタン原料などの製造・販売を行っています。機能商品事業では、無機・有機ファイン製品、計測・診断商品、電子材料（石英ガラス、スパッタリングターゲット）、機能材料などを製造・販売しています。特に、ライフサイエンス分野ではバイオ医薬品の分離精製剤や分析用液体クロマトグラフィーカラムの開発に注力しており、世界初の抗体医薬品活性分析用カラムの実用化や製造用ゲルの開発を進めています。また、電子材料分野では、有機EL用材料や次世代半導体素子に対応した有機金属化合物、高機能石英部材などの開発が推進されています。エンジニアリング事業では、水処理装置の製造・販売、建設・修繕を行い、半導体をはじめとした電子産業分野で求められる超純水や溶剤・薬液などの高度分離精製技術の開発が行われています。 これらの事業活動を通じて、多様な製品とサービスを提供しており、国内外に多数の関係会社を有しています。また、海外展開も積極的に行い、グローバルな事業展開をしています。 さらに、研究開発にも注力しており、特に機能商品事業ではライフサイエンス、環境・エネルギー、電子材料など幅広い分野で研究開発が実施されています。積極的な設備投資も行われており、成長分野への投資やCO2削減に寄与する設備の建設が推進されています。 財務面では、安定した収益基盤を有しており、安定した配当を基本として、自己株式の取得も機動的に実施されています。また、フリー・キャッシュ・フローは戦略的投資や株主還元に充当される方針です。

弱み

東ソーグループの事業における弱みとして、まず外部環境の変化に業績が左右されやすい点が挙げられます。具体的には、原燃料価格の変動、海外製品市況の動向、為替レートの変動などが経営成績に影響を与える可能性があります。特に、原燃料の多くを海外からの輸入に頼っているため、為替レートの変動は外貨建て取引や海外グループ会社の財務諸表の円換算額に影響を及ぼし、経営成績と財政状態を不安定にする要因となります。 また、中国経済の減速や半導体需要の低迷といった世界的な景気変動の影響も受けやすく、製品市況の悪化を招く可能性があります。実際、中期経営計画策定時の想定に比べ、原燃料価格は軟化したものの、これらの影響で製品市況が悪化し、2024年度においても事業環境の急速な回復は見込まれていません。 さらに、事業の多角化は強みである一方、各事業部門の業績が均一でないことも弱みとなり得ます。例えば、コモディティ事業は市況変動の影響を受けやすく、利益の安定性に課題があります。また、設備投資は将来の成長に不可欠ですが、初期投資額が大きく、回収に時間がかかる場合、減損処理が必要になる可能性もあります。 加えて、企業買収や資本提携は事業拡大の手段として有効ですが、買収後の事業環境の変化や期待した効果が得られない場合、のれんの減損処理が必要となり、経営成績に影響を与える可能性があります。また、不採算事業からの撤退や関係会社の整理等の事業再編も、一時的に経営成績や財政状態に悪影響を及ぼす可能性があります。 さらに、エンジニアリング事業における工事契約では、工事原価総額の見積もりが不確実であるという点も弱みとして挙げられます。特に大規模な工事では、完了までの期間が長期化するため、作業内容や工数の見積りが難しく、予想外のコスト増加が発生するリスクがあります。また、棚卸資産の評価においても、将来の需要予測が不確実であるため、滞留在庫の評価額の切り下げが必要になる可能性があります。 これらの弱みを克服するためには、外部環境の変化に左右されない安定的な収益基盤を確立し、各事業部門の連携を強化し、リスク管理を徹底する必要があります。また、M&Aや事業再編においては、慎重な計画と実行が求められます。