強み

日本システム技術株式会社の強みとして、まず多様な事業展開が挙げられます。SI事業、パッケージ事業、医療ビッグデータ事業、グローバル事業と、複数の分野で事業を展開することにより、市場の変化に柔軟に対応できる体制を構築しています。特に、医療ビッグデータ事業は、近年注目されている分野であり、同社の将来的な成長を牽引する可能性を秘めています。また、海外展開も同社の強みの一つであり、タイ、中国、マレーシアに子会社を持ち、グローバルな視点での事業展開を行っています。 技術面では、長年のソフトウェア開発経験と、高度な専門性を持つ人材を有していることが強みです。これらの技術力を活かし、顧客の多様なニーズに対応した高品質なシステムやサービスを提供しています。さらに、株式給付信託（BBT）制度を導入しており、役員の報酬と会社の業績を連動させることで、中長期的な業績向上と企業価値増大に貢献する意識を高めています。 財務面では、自己資本比率が63.2%と高く、キャッシュフローも安定しています。これは、同社の経営基盤が安定しており、積極的な事業展開を支える要因となっています。

弱み

日本システム技術株式会社の弱みとして、まず人材確保の困難さが挙げられます。デジタル技術の多様化や専門性の高度化により、業界全体で優秀な人材の確保が難しくなっています。同社も新卒・中途採用や外部委託で対応していますが、受注状況によっては必要な要員を確保できない場合があり、業務に支障をきたす可能性があります。また、外部委託の発注単価の上昇も業績に影響を与える可能性があり、コスト管理が課題となります。 技術革新への対応も課題の一つです。同社は研究開発投資を行っていますが、変化の激しい業界で将来の需要を的確に予測し、常に収益につながる新製品やサービスを開発・供給できるとは限りません。また、収益の期末集中も同社の課題です。顧客の検収時期が3月に集中する傾向があり、四半期ごとの売上や利益の平準化が進められているものの、一部案件では依然として期末に業績が集中する傾向があります。 さらに、商品陳腐化のリスクも存在します。同社が取り扱う商品はメーカーや代理店から調達していますが、最低発注量の大きい製品もあり、在庫管理や陳腐化への対策が必要となります。収益認識に関するリスクも存在します。ソフトウェアの受注制作などで進捗度に応じて収益を認識していますが、工事原価総額の見積もりを誤ると、収益の認識を誤る可能性があります。プロジェクトのコストが増加した場合、損失の追加計上が生じる可能性もあります。