強み

長瀬産業グループの強みは、まずその多岐にわたる事業セグメントと、それらを支えるグローバルな事業展開にあります。機能素材、加工材料、電子・エネルギー、モビリティ、生活関連といった幅広い分野で事業を展開しており、特定の市場の変動による影響を受けにくいポートフォリオを構築しています。 また、商社機能に加え、研究開発機能と製造機能を有している点も大きな強みです。これにより、製品の販売にとどまらず、独自の技術開発や製品製造を通じて市場ニーズに対応した価値提供が可能となっています。例えば、各セグメントにおいて研究開発費を投入しており、特に電子・エネルギーセグメントでは23.41億円の投資が行われています。 さらに、多様な顧客との良好な関係性も重要な強みです。同社グループは多くの企業との取引を行い、その関係を維持することで取引の強化や事業拡大を図っています。これらの顧客との関係は、安定的な収益基盤を支える重要な要素となっています。 加えて、リスク管理体制が整っていることも強みの一つです。リスク・コンプライアンス委員会が中心となり、リスク項目の洗い出しやリスクシナリオの作成を通じてリスクの可視化を図り、持続的なリスクマネジメント体制が構築されています。 株主総利回りの高さも特徴的で、2024年3月期には179.2%を記録し、株主への還元が積極的に行われています。コーポレート・ガバナンス体制も強化されており、役員報酬委員会や指名委員会が設置され、経営の透明性と客観性が高められています。取締役会では、経営戦略やコーポレート・ガバナンス、サステナビリティなどの多様な経営課題について活発な議論が行われています。

弱み

長瀬産業グループの弱みとしては、いくつかの事業セグメントにおける業績の低迷が挙げられます。例えば、機能素材セグメントでは、塗料原料や半導体関連の電子業界向け原料の販売が減少しており、情報印刷関連材料も製造業の収益性低下により販売が減少しています。加工材料セグメントにおいても、OA・ゲーム機器業界向けの樹脂販売が需要減少や顧客の在庫調整の影響を受け、減少しています。 また、福井山田のカラーフォーマー製造事業のように、特定の事業において厳しい事業環境に置かれている場合もあります。この事業は、海外市場の在庫過多や中国メーカーの台頭、価格競争の激化により営業損失を計上し、減損損失を計上するに至っています。 財務面では、自己資本比率が低下傾向にあり、提出会社単体では39.0%、連結ベースでは49.7%となっており、財務体質の改善が課題です。また、男女の賃金差異も課題として挙げられます。賃金差は同一労働において生じていないとされていますが、職掌や資格等級別の人数構成に起因しているとのことです。 売上総利益は増加したものの、販売費及び一般管理費が増加したことにより営業利益が減少している点も課題です。親会社株主に帰属する当期純利益についても、投資有価証券評価損の減少があったものの、前年比で12億円の減少が見られます。 さらに、事業環境の変化に対する対応力も課題となります。市場環境の変化や競争の激化に対応できなければ、業績の悪化や減損損失を計上するリスクが高まります。内部統制の継続的な改善も必要であり、取締役会では議論やモニタリングの充実、運営の改善が今後の課題として認識されています。