強み

トルク株式会社の強みは、鋲螺部門における機動的な価格改定、新倉庫の業務効率化、デジタル化の推進にあります。仕入れ価格の上昇を販売価格に迅速に反映させることで、粗利率の低下を防ぎました。また、新倉庫「大正DC」の稼働により業務効率を高め、在庫アイテム数を約10％増加させました。さらに、ウェブ受注システム「ねじネット」のユーザー数増加を目指し、機能追加やモバイルアプリ「引取通知」のリリースなど、顧客体験の向上にも力を入れています。 人材面では、社員のAI活用能力を高めるため、ChatGPTの利用に関するオンライン研修を行い、リスキリングにも取り組んでいます。コンクリート製品関連金物部門では、設計部門の強化により、高速道路や新幹線などの大規模プロジェクトの受注に繋げました。 これらの取り組みの結果、2023年10月期の売上高は前期比6.2％増となり、営業利益は前期比84.3％増、経常利益は前期比74.7％増、親会社株主に帰属する当期純利益は前期比58.8％増となり、大幅な増収増益を達成しました。 財務面では、自己資本比率が37.7％で安定した経営基盤を築いており、営業活動によるキャッシュフローも大幅に増加し、資金繰りも安定しています。

弱み

トルク株式会社の弱みとして、まず慢性的な労働力不足と建築資材のコスト上昇が挙げられます。これらの要因は同社の経営環境を厳しくし、業界全体で需要が増加傾向にあるものの、その恩恵を十分に受けられない可能性があります。 また、子会社である中正機械株式会社が債務超過であることもグループ全体の財務状況における懸念材料です。2023年10月末時点で、12,758千円の債務超過額を抱えています。 さらに、過去の財務データを見ると、営業活動によるキャッシュ・フローが不安定であることも懸念点です。2021年10月期には営業活動によるキャッシュ・フローがマイナスに転じ、2022年10月期には大幅なマイナスとなっています。これにより、同社の事業運営において資金繰りの不安定要素が示唆されています。とはいえ、2023年10月期には大幅に改善しています。 自己資本比率も過去には低下傾向にあり、2022年10月期には35.5%まで低下しましたが、2023年10月期には37.7%に回復しています。 また、従業員数の減少も懸念点です。2023年10月期には従業員数が241名と過去5年間で最も少なくなり、特に臨時雇用人員の減少が目立ちます。 株主総利回りは、比較指標である配当込みTOPIXと比較して低い水準で推移している年があり、株主への利益還元において改善の余地があります。 株価収益率（PER）も、過去には高い時期がありましたが、2023年10月期には7.8倍と比較的低い水準となっています。 これらの点から、トルク株式会社は外部環境の変化に影響を受けやすい体質である可能性があり、内部体制の強化や財務基盤の安定化が課題となっています。